2009-11

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パイロット

憧れの職業パイロット。日本の主な航空会社のパイロット年収は上記のとおりです。大手のANA、JALはともに2,000万円前後なのに対し、スカイマークは675万円とANA、JALの1/3程度となっています。
パイロットの平均年収は1,295万円となっていますが、ボリュームゾーンとしてはANA、JALの2,000万円のゾーン、スカイマークなどの1,000万円以下のゾーンと完全に2極化しています。
国内のパイロットとして高収入を期待するのであれば、ANAかJALへの就職がカギになりそうです。
副操縦士で平均5年、機長には平均15年!さらに6次の試験にパスしなければならない。
憧れのパイロットになるまでは最低5年はかかります。ただし5年というのは副操縦士になるまでの平均年数で、実際に機長となるには平均15年かかると言われています。
さらに、副操縦士までの5年も決して平坦な道のりではありません。
筆記、面接、心理適性検査、管理職面接、飛行適性検査、英会話、集団討論、身体検査など試験項目は多彩で、6次試験全てにパスしなければなりません。
さらに、その間に国家資格である事業用操縦士などの免許、米国で単発エンジンや双発エンジンの操縦を身につけ、大型機のライセンスを取得しなければなりません。
こうして全ての項目にパスした人間のみ副操縦士として実際に乗務することができます。
副操縦士:平均1,500万円。
機長:平均2,300万円。
パイロットの給与体系は経験に比例します。まず、初任給は平均で19万円ほど。初任給は一般の職業と変わりありません。その後、副操縦士になるまでの間は年数ごとに定期昇給します。
晴れて副操縦士になった場合の平均収入はANAで1,500万円、JALで平均1,200万円ほどと言われています。
さらに機長となった場合の平均収入はANAで2,300万円、JALでは2,200万円ほどです。

テーマ:特殊な仕事 - ジャンル:就職・お仕事

ファンドマネージャー

ファンドマネージャーとは、投資信託など、不特定多数の人や企業から多くの資産を預かって、それを運用して増やしていく仕事のことです。
ファンドマネージャーになるには、経済学を学んだあと、投資信託会社に入社。はじめは証券アナリストとして経験を積み、運用部門でファンドマネージャー・アシスタントとして先輩に就きます。実際にファンド運用を経験して実績を上げたのち、金融庁にファンドマネージャーとして登録します。
業界では「5年で一人前」と言われ、本領を発揮するのは早くて30代手前と言われています。
外資系では平均2,000万円 億以上もごろごろいる。
ファンドマネージャーの仕事は、非常に高収入と言えます。
外資系運用会社なら、30代前半で年収1,000万円以上はほとんどで、2,000万円以上を稼ぐ者も少なくありません。また、日本の生命保険会社、銀行系列勤務ですと成果報酬率が低く、1,000万円程度と言われています。
一般にファンドマネージャーの収入を引き上げているのは外資系運用会社と言えます。給与体系は基本給プラス成果報酬となります。一般的に成果報酬は、ボーナスに反映されます。
例えば、外資系ファンド「ゴールドマンサックス」で見てみると、社員の年間平均給料が5,000万円と驚くべき数字です。給与体系は個人のトータルコンペンセーションが決定され、基本給を差し引いた金額がボーナスとなります。
こうして出たボーナスは理論上、青天井となるため、一般企業では考えられない高収入となります。
良いことずくめのファンドマネージャーですが、実態は厳しい世界です。結果がすべての勝負の世界ですので、その世界で生き残るには体力、精神面でかなりのハードさを要します。
疲労、精神的苦痛から体調を崩す者は続出し、入院する社員もごろごろいます。また、業績の悪い社員には退職金を上乗せするなど好条件を提示され、退職を奨励されます。
近年、何かと話題のファンドマネージャー。最近では、米国を中心に「稼ぎすぎではないか」との批判もあります。

テーマ:特殊な仕事 - ジャンル:就職・お仕事

弁護士の仕事

高収入な渉外弁護士。大手なら1年目から1,500万円。パートナーになれば1億超。
渉外弁護士とは、法務業務(大企業相手、外資系企業相手に企業内で起きた様々な問題を解決する業務)を主に扱う弁護士で俗に「法廷に立たない弁護士」と言われています。今、若い人を中心に人気の弁護士がこの渉外弁護士で、収入が最も高いとされています。
大手渉外弁護士事務所に就職できれば、年収1,500万円越えが1年目から可能になります。中小の渉外弁護士事務所にしか入れなかったとしても、5年も働けば大手渉外事務所の初任給と同程度の額になります。
さらにパートナー(共同経営者弁護士)に出世できたなら、渉外弁護士として年収1億円も夢ではありません。日本弁護士連合会が2004年に実施した「弁護士実勢調査」では、回答者のうち4.8%が「申告した収入額」を1億円以上とし、そのほとんどが渉外弁護士でした。
町弁は渉外の年収の7〜8割。ただし、プラスアルファがある。
一般的な民事が中心の町弁勤務だと渉外事務所の収入の平均2〜3割引が相場とされています。ただし、こうした事務所は個人的にとってきた仕事の報酬は自分のものになるため、その分の収入が加算されます。
平均200〜300万円のプラスは当たり前で、プラス数千万円という例もあるようなので、場合によっては渉外弁護士よりも稼げるかもしれません。
独立でも高収入。ボス弁になれば1億超え!。
地方での独立開業も狙い目です。日本のほとんどの地方部は弁護士過疎地帯と言われ、大都市圏での開業はそれなりの営業努力が必要でも、田舎に行けば仕事は山ほど転がっています。
こうした地方で一国一城のボス弁になれば年間1億円以上の稼ぎも珍しくありません。

テーマ:資格マニア - ジャンル:就職・お仕事

在宅で高収入

ネットを閲覧していると、在宅で高収入を得ることができる、という広告がたくさん打たれています。大きいものでは100万円単位から紹介されていて、「本当にそんなに儲かるのだろうか」「詐欺なんじゃないか」などと心配になるケースもあります。
そこで思い出していただきたいのは、ネットだからといって普通の社会常識と変わることはない、ということです。当たり前ですが、とても大事なことだと思います。
在宅であるとないとに関わらず、高収入を得ようと思えばそれなりの技術または投資またはその双方が必要ですし、仕事を確保しようと思えば時間や約束を守り、誠意を持って仕事に望まなければならない事は当然です。同様にネットだからといって、仕事を始めるにあたって、不確かな出費が必要になることもありません。
特殊な機械や設備を買ったり、フランチャイズ契約でのロイヤリティがあったり、ということはありますが、紹介料だとか、あるいは仕事を始める際の講習が必要との名目で、仕事もせず、収入もないうちから金銭を要求されたら、その支払いに対して何のリターンが、いつまでに、どの程度みこめるかを、はっきりと覚書にして取り交わす、それができなければ断る、それくらいの意識が必要です。
在宅だから、高収入だからといって、けして楽ではないし、また安易に仕事ができるものでもありません。むしろ普通に仕事するより大変だ、と考えたほうが良いと思います。

テーマ:SOHO・在宅ワーク - ジャンル:就職・お仕事

高収入の求人

ネットで高収入の求人募集を見ていて思うことは、やはり技術者に対する需要が多いということです。
ネットの世界は、ホリ○モンや○木谷のイメージが強いせいか、なぜか楽して儲かる、と錯覚してしまうことが多く(彼らだってけっして楽して儲けたわけではないけれど)、またスマートな仕事に見えることもあって、ネットでの求人は、人気が高いようです。
しかし、やはり世間一般の求人と変わらず、高収入を得るためには技術、知識が必要だし、そうでなければ安くない投資が必要になります。
また、スマートに見えても、仕事を取るとなれば、結局は対人関係でのエチケットが大事であることには変わりなく、顔を合わせて仕事をする場合が少ない分、普通の仕事関係以上に、気を使わなければならないことが多いでしょう。
例えば納期一つとっても、普通の仕事なら相手の顔が見えている、つまり相手の仕事の内容ばかりでなく、性格や癖なども知っている状況なら、納期について多少タイトでも間に合うのか、余裕を見なければ間に合わないのかが予想できますが、顔が見えていないと、どうしても完全に信頼するところまでは行きませんから、常に心配になります。そうした心配を相手に与えないようにするには、納期厳守は絶対条件です。
高収入をうたった求人であればあるほど、質を含めてビジネス上の要求は一層厳しくなりますから、それに答える技術やマナーが必要になる、というわけです。

テーマ:平均年収 - ジャンル:就職・お仕事

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